盗品すら買い取る無人スマホ買取機「EcoATM」が社会問題に！盗んだiPadを売ろうとしたら…

便利なハズの無人スマホ買取機「EcoATM」がアメリカで広がっているのですが便利すぎる反面「盗品」すらも買い取ってしまう為、大問題となっているようです。

その一方でApple製品はデバイスとユーザーIDが強く結び付いている為、犯罪防止に役立っているとのこと。

今回は盗品すらも買い取る「EcoATM」とApple製品の犯罪対策について紹介します。

無人スマホ買取機「EcoATM」

EcoATM社が運営する小型の無人スマホ買取機「EcoATM」は、日本にあるコンビニATMよりちょっと大きいくらいの機械で、持ち込まれた小型家電（主にスマホなど）を自動買取するサービスです。

もちろん専門店に買取してもらう方が売値は高くつくのですが、このEcoATMはショッピングモールをはじめとした様々な場所に設置されており、比較的簡単な手続きと操作ですぐに現金が手に入るのが特徴。

買い物ついでにいらないスマホを売りに出す、といった事が可能なので、このサービスはアメリカで広く一般的に知られるサービスとなっているようです。

そんなEcoATMなんですが、無人で小型の電化製品を買取できてしまうので盗み出されたスマホやタブレットを買取らされ、犯罪の温床になっている、なんて言われてしまっています。

その証拠に先日、エゼキエル・マティス容疑者（19歳）が盗品のiPadをEcoATMに買取らせ、後日iPadの所有者情報がマティス容疑者と異なる事がAppleで確認され、EcoATMが警察に通報し逮捕に至りました。

マティス容疑者は買取操作時に本物のIDカードなどを提示しており、情報が偽装されていなかったため簡単に検挙できたのですが、一般的な窃盗犯はこれらの情報を偽装して買取らせるのでなかなか検挙に至ってないようです。

今回は容疑者が情報を偽装しなかった事、ユーザー情報との結びつきが強いApple製品を買取させた事が原因で検挙に至りましたが、マティス容疑者に余罪があるようで現在調査中だそうです。

便利を追求しすぎると、こうした犯罪の温床になってしまうのは人間を配置しない無人化サービスだと今後どんどん問題になりそうですね。

まとめ

実際すごく便利なサービスではあるのですが、犯罪の温床になってしまっているのなら何らかの対策やサービス内容の変更などが必要になるものの、EcoATM側は今の所特に特別な対応はしていないようです。

日本では導入されていないサービスですし、日本の古物商関連の法律的に展開がむずかしいサービスですが、将来的にはこうしたサービスが展開されるのかも知れませんね。