「ゲームに中毒性はない」任天堂・スクエニなども所属する業界団体がWHOに反対声明

22

2018.01.09

by ともぞう

先日WHO(世界保健機構)が「ゲーム依存症」(正確にはゲーム障害)を正式に病気と認定すると発表しましたが、それに対してゲームの業界団体が反対声明を発表しています。

任天堂やスクエニなども所属する業界団体が声明を発表

個人・家族・社会・教育・職業といった場面で、非常に重大な問題を発生させた状態を12ヶ月以上継続している人間」を「ゲーム障害」とする。

先日WHOが現在改訂作業中の国際疾病分類に、「ゲーム障害」を正式に認定すると公式発表を行って話題になりましたよね。

確かにここまでゲームが原因で実生活に影響を及ぼすような状態は普通じゃないよなとは思うのですが、やはりこれによってゲームに対するネガティブな印象が付いてしまうのは避けられません。

そのようなことを懸念してか、アメリカのビデオゲームの業界団体である「エンターテインメントソフトウェア協会(通称:ESA)」はこれに対して反対声明を発表したんです。

この業界団体は、任天堂やスクウェア・エニックス、カプコン、ナムコなどの名だたる企業も会員企業に名前を連ねているんですよ。

では具体的にどのような内容かというと、最初に世界には20億人の人がゲームを楽しんでいると説明した上で、

熱心なスポーツファンやあらゆる種類のエンターテインメントの消費者と同じように、ゲーマーたちは熱心で時間を費やしています。
40年以上にわたりゲーマーを魅了してきた世界の20億人以上の人々が、ビデオゲームを楽しんでいます。
(Google翻訳にて和訳)
引用元:ESA


「ビデオゲームには中毒性がない」と客観的に証明されていると反論。

世界保健機関(WHO)は、常識と客観的研究により、ビデオゲームは中毒性がないことを証明していることを知っています。
(Google翻訳にて和訳)
引用元:ESA


さらにうつ病などの疾患と同列に扱われることで、それらの精神疾患と「ゲーム障害」は同列に扱われるべきではないとし、方針の見直しを主張しています。

個人的にはそもそも「ゲーム障害」の判断基準は私たちの考える「ゲーム依存」よりももっと重度な症状を指しているので、そもそも該当する人はごく少数だと思うのですが分類上「ゲーム」に限定している点が引っかかるんでしょうね。

これには様々な意見もあるとは思いますが、似たような話題として投資家がAppleに対して、「若者のスマホ中毒を減らすためにAppleはもっと取り組むべきだ」と手紙を送ったことも話題に。

ゲームもそうかもしれませんが、それ以上に今はスマホならびにSNSに接する時間は長くなっており、これに対してもっとAppleは取り組むべきだというのが、投資家の主張。

iOSでは現状でもペアレンタルコントロール機能として、アプリの利用や課金の制限、コンテンツで年齢制限をかけられるようになっていますが、これでは不足ということですね。

WSJによるとこの投資家の指摘に対しAppleは今後ペアレンタルコントロールを改善するとし、具体的には「利用時間」や「監視の改善」などを盛り込むと回答したそうです。

今回のゲーム障害の件もそうですしスマホ中毒なんて話もそうですが、今後ますます現代病として増えていきそうですがそれに対する対策をどうしていくべきなのか難しいところですね…。

ライターのひとこと

オンラインゲームで廃人、辞められないガチャ課金などこの手の話は根が深いです。

コメント数ランキング

ランキングの続きを見る


関連記事